＜主要部位対象機器研究開発＞
事業期間：平成20年度〜平成23年度、平成21年度予算：6.0億円
PL：橋爪 誠（九州大学大学院 医学研究院 教授）
がんと心疾患は我が国における死亡原因のそれぞれ第1位と第2位を占めています。特にがん治療に関しては、最近、内視鏡を使った外科手術の件数が増加する傾向にあります。内視鏡手術は、手術の切開範囲が小さく患者への負荷の低減、入院期間の短縮等の面でメリットがある一方、病巣部を摘出する際には、微細な作業や制限された視野内において高度な手術技術が求められるため、微細な作業を可能とする触覚を持った処置具や必要な映像情報を適切に提供する技術などによる手術支援が必要とされています。
本プロジェクトでは、医療分野において健康寿命延伸と患者QOL（生活の質）の向上を図っていくため、内視鏡手術の利点を生かしながら、我が国が誇る高度な内視鏡技術、精密機械工学、情報工学（IT）等の技術を総合的に結集して、病巣部のみを精度高く摘出して正常な臓器機能を可能な限り温存し、しかも医療従事者が扱いやすく、負担を軽減する革新的な内視鏡手術支援機器を開発します。具体的には、がんと心疾患において低侵襲の治療が特に期待される部位である脳神経外科、胸部外科および消化器外科の領域において、健常組織と病巣の適切な検出等を行うリアルタイムセンシング技術、リアルタイム計測したデータと内視鏡画像などの統合を行う情報処理技術、小型鉗子・力触覚フィードバック型マニュピレータ・拍動、呼吸動連動等を行う精密駆動技術等の技術確立し、さらには使用する医師の技能を担保するためのトレーニング手法の確立も行います。
■主要部位対象機器研究開発
■各対象部位に特化した開発
＜研究連携型機器開発＞
事業期間：平成20年度〜平成21年度
PL：千葉 敏雄（国立成育医療センター 臨床研究開発部長）
近年、非侵襲的胎児診断法（産科的超音波など）の発展により、子宮内胎児の種々の病態観察が出生前より可能となってきました。その結果、これまで出生後に診断・治療を受けていた小児疾患の多くは、胎児期からさまざまな臨床経過をとっており一部は分娩前に病態が進行・増悪していることが明らかになってきました。子宮内で行われる出生前の治療は胎児治療・胎児手術と呼ばれ、妊娠母体・胎児という最も脆弱な患者を対象とする治療では、極めて高度かつ安全な手技が求められます。しかし、現行の治療手技（特に、胎児内視鏡付属光源に伴う高い子宮内腔照度・子宮内医療機器動作の3D超音波ナビゲーション）は、この意味においていまだ極めて不十分な状況にあります。本研究開発では、これらの課題を解決できる胎児治療を行うための新しい手術機器の開発を行います。また、本研究開発は、画像技術等を活用した低侵襲な手術の実現を図ることを目的として厚生労働省と連携しながら開発を行います。
■研究連携型機器開発（新しい子宮内手術システム）
