省エネルギー技術戦略2008の策定について
(平成20年4月18日)
平成20年4月18日(金)に、「省エネルギー技術戦略2008」ができましたので、関係資料を掲載します。
我が国のエネルギー安全保障の確立のため、新・国家エネルギー戦略が策定され、省エネルギー、運輸エネルギー、新エネルギー、原子力等について2030年までの戦略が示されている。 省エネルギーフロントランナー計画では、2030年までに最終エネルギー消費効率を30%以上の改善を行うため、将来を展望した省エネルギー技術戦略と省エネルギーの成果を定量的に示すベンチマークの開発・普及を核に、助成措置や税制、若しくは規制等を通じた初期需要の創出促進策などを積極的に組み合わせつつ、技術革新とそれを受け入れる社会システム側の変革との好循環を確立するとしている。
2030年に向けて、省エネルギー技術を日本の国際社会における「産業競争力の源泉」とし、資源制約・環境制約を乗り越え、尊敬される「世界一の省エネ国家」の実現を目指すことを目標に、省エネルギー技術開発戦略をとりまとめ、2007年4月23日に「省エネルギー技術戦略2007」を公開した。
「省エネルギー技術戦略2008」の策定においては、「省エネルギー技術戦略2007」に記載された技術の評価ならびに追加すべき技術の検討を各種学術団体の全面的な協力のもと、実施し、さらに数ヶ月に渡る有識者による研究会での検討等を踏まえ見直しを行った。その結果として、「省エネルギー技術戦略2008」では、複数の重点技術課題に跨る技術や、省エネルギーに特に大きな寄与が期待される個別重要技術を示した。
ここに篤く御礼申し上げるとともに、省エネルギー技術の評価検討結果と、更なる省エネルギー推進への提言に関する資料を掲載いたします。 また、各学会の検討作業におきましては、(財)ヒートポンプ・蓄熱センターならびに、燃焼工学の大学研究者の方々に御参加いただきました。
我が国のエネルギー安全保障の確立のため、新・国家エネルギー戦略が策定され、省エネルギー、運輸エネルギー、新エネルギー、原子力等について2030年までの戦略が示されている。 省エネルギーフロントランナー計画では、2030年までに最終エネルギー消費効率を30%以上の改善を行うため、将来を展望した省エネルギー技術戦略と省エネルギーの成果を定量的に示すベンチマークの開発・普及を核に、助成措置や税制、若しくは規制等を通じた初期需要の創出促進策などを積極的に組み合わせつつ、技術革新とそれを受け入れる社会システム側の変革との好循環を確立するとしている。
2030年に向けて、省エネルギー技術を日本の国際社会における「産業競争力の源泉」とし、資源制約・環境制約を乗り越え、尊敬される「世界一の省エネ国家」の実現を目指すことを目標に、省エネルギー技術開発戦略をとりまとめ、2007年4月23日に「省エネルギー技術戦略2007」を公開した。
「省エネルギー技術戦略2008」の策定においては、「省エネルギー技術戦略2007」に記載された技術の評価ならびに追加すべき技術の検討を各種学術団体の全面的な協力のもと、実施し、さらに数ヶ月に渡る有識者による研究会での検討等を踏まえ見直しを行った。その結果として、「省エネルギー技術戦略2008」では、複数の重点技術課題に跨る技術や、省エネルギーに特に大きな寄与が期待される個別重要技術を示した。
1.省エネルギー技術戦略2008
2.各学術団体の評価・検討結果
「省エネルギー技術戦略2008」の策定にあたり、以下に示します学協会に多大なる御協力を頂きました。ここに篤く御礼申し上げるとともに、省エネルギー技術の評価検討結果と、更なる省エネルギー推進への提言に関する資料を掲載いたします。 また、各学会の検討作業におきましては、(財)ヒートポンプ・蓄熱センターならびに、燃焼工学の大学研究者の方々に御参加いただきました。
- 【資料4】社団法人 化学工学会(4.18MB)
- 【資料5】社団法人 自動車技術会(806KB)
- 【資料6】社団法人 電気学会(2.16MB)
- 【資料7】社団法人 日本建築学会(381KB)
- 【資料8】社団法人 日本伝熱学会(364KB)
- 【資料9】財団法人 新機能素子研究開発協会(655KB)
- 【資料10】財団法人 光産業技術振興協会(908KB)
- 【資料11】座談会 先進交通社会技術について(908KB)
なお、先進交通社会確立技術について、官界、学界および産業界の関係者に御参集いただき、今後の技術開発として、どのような分野を推進すべきかを中心に議論いたしました。
当日の内容を掲載いたしましたので御参照ください。
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