成果報告書詳細
管理番号20150000000630
タイトル平成26年度成果報告書 革新的素材機能発現プロジェクト立案に向けた先導調査
公開日2016/4/1
報告書年度2014 - 2014
委託先名みずほ情報総研株式会社
プロジェクト番号P09018
部署名電子・材料・ナノテクノロジー部
和文要約我が国の材料産業は、独自の優れた技術力を活かし、材料に特定の機能を付与し、製品の付加価値向上を実現する機能性材料産業という新しい事業分野を構築し、エレクトロニクス分野を中心とした様々な分野で高い競争力を有してきた。しかし、韓国や台湾、中国などの材料メーカーは、各社の技術力向上に加えて、エレクトロニクス分野を中心に、それぞれ自国の出口企業がシェアを拡大している中、出口企業との「すりあわせ」の容易さから優位性を増し、我が国材料メーカーが保有する市場シェアを脅かす存在となっている。また、我が国材料メーカーは、近年の厳しい社会情勢も影響し、直近の利益に繋がりやすい既存技術の改良がメインとなり、中長期的な技術開発への投資が少なくなっている。このような状況下、本分野の競争力を保持していくためには、将来的に各社のコア技術となりうる、革新的な機能を発現する新材料開発を推進していくことが重要である。また、単に産業競争力の観点だけではなく、素材の新しい機能発現を追及していくことで、新しい価値を世の中に提供し、様々な社会問題の解決にもつながると期待される。特に、科学技術イノベーション戦略でも謳われているように、クリーンで経済的なエネルギーシステム構築への貢献において、機能性材料の果たす役割は大きい。以上の背景から、本調査事業では、革新的な素材機能発現プロジェクトの立案に向けて技術開発プロジェクトの整理・分析計画案を作成する行うことを目的とする。具体的には、「クリーンで経済的なエネルギーシステム」に関わる政策課題、市場概況の整理、素材機能及び技術の分類・整理、プロジェクトのあり方等に関する考察から、重要と考えられる領域を抽出した。また、抽出された領域に属する技術の現在の活用・市場・将来技術等の例を概観し、将来的な社会に欠かせない技術であることを確認する。その際、材料の基盤技術として、様々な製品への展開、社会的課題の解決が可能な技術シーズであることを重視した。更に、研究開発動向として独立行政法人科学技術振興機構、独立行政法人日本学術振興会における主要な研究プロジェクトの中から、抽出された領域に属するものを選択し、各プロジェクトの対象材料、応用製品との関係、解決しようとしている課題等について整理を行った。
英文要約Japanese industry of functional chemical materials have been at a leading position in the field, supplying materials for electronics as a representative one. However, materials industry in Korea, Taiwan and China have been improving their ability and getting more market share in this field. Meanwhile, recent harsh economic condition in Japan enforce Japanese companies to diminish investment for research and development.
Under such a situation, in order to maintain competitiveness of the Japanese industry, it is necessary to promote development of new innovative materials.
In this study, we conducted a survey of japanese projects focusing to developing innovative materials for planning future projects. For objectives above, we compiled and summarized social needs for functional materials, market overview, materials function and technologies, and pointed out some function which is considered important and indispensable for future technologies. Also we compiled projects conducted by Japan Science and Technology Agency and Japan Society for the Promotion of Science and estimate those innovation, competitiveness, possible contribution to industry.
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