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◆代表的な新エネルギーの経済性試算例の算定方法
 
代表的な新エネルギーの経済性試算例の算定方法

代表的な新エネルギーの経済性について、主に1999年度に導入された事業における設備コストの平均値等を用いて一定の前提をおいて試算した。

１．算出方法 　運転年数発電原価試算手法



この試算方法では、発電設備が一定期間運転するものとして、発電或いは熱利用を行うために毎年必要となる経費（燃料費〔注１〕及び運転経費）に、利子率と運転期間を考慮して酸臭つされる数値（年経費率〔注２〕）を設置コストに掛け合わせた数値を加えて得られる年間総経費を、年間の発電電力量或いは熱利用量に除して、発電コスト或いは熱利用コストを求めることとしている。

（注１）太陽光発電、風力発電等に係る燃料費はゼロ。
（注２）年経費率は、一手生き医官利用する発電設備/熱利用機器にかかる設置コスト等の費用に対する１年間にかかる費用の割合。
年経費率＝r／（１-（１＋ｒ）-n）　　　　　　ｒ：利子率　　　n：運転年数

２．代表的な新エネルギーの経済性試算例

　以下に掲げる新エネルギーの経済性試算例を示す。

[1] 太陽光発電
[2] 風力発電
[3] 廃棄物発電
[4] 燃料電池（りん酸系）
[5] ソーラーシステム
[6]未利用エネルギー

代表的な新エネルギーの経済性試算例

新エネルギーの種類 発電／熱利用コスト 設置コスト 運転年表 燃料費 運転忌避 利用率
太陽光発電            
  住宅用
〔平均値〕		 66円/kWh 94万円/kW 20年 − − 12%
〔トップ値〕 46円/kWh 65万円/ kW 20年 − − 12%
非住宅用
〔平均値〕		 73円/kWh 104万円/ kW 20年 − − 12%
風力発電            
  大規模[1] 10円/kWh 21万円/ kW 17年 − 0.3万円/kW・年 22%
大規模[2] 14円/kWh 24万円/ kW 17年 − 0.7万円/ kW・年 22%
中小規模 18〜24円/kWh 24〜37万円/kW 17年 − 1.2万円/ kW・年 22%
一般廃棄物発電            
  大規模 9〜11円/kWh 9〜25万円/kW 20年 − 4.5万円/ kW・年 65%
中小規模 11〜12円/kWh 26〜30万円/kW 20年 − 4.5万円/ kW・年 65%
燃料電池
〔りん酸形〕		 22円/kWh 70万円/kW 15年 13円/kWh 7円/kWh 8000h/年
ソーラーシステム 28円/Mcal 90万円/台 15年 − 9千円/台・年 −
未利用エネルギー 10円/MJ − − − − −
*1: 利子率は4％。
*2: 太陽光発電の設置コストは、99年度補助実績の平均値及びトップ値。
*3: 風力発電の設置コストは、99年補助実績のうち標準的な値（計画値ベース）。設置コストは撤去非を含む。規模別の分類は、総出力規模に応じて大規模[1]3万 kW、大規模[2](6，000kW、4，500kW)、中小規模3000kW〜600kWとした。運転経費及び利用率は事業者からのヒアリングをもとに設定した。
*4: 一般廃棄物発電の設置コストは、96〜99年度補助よ実績のうち標準的な値(計画値ベース)。規模別の分類は、施設の廃棄物処理能力に応じて、300ｔ/d以上を大規模、300ｔ/d未満を中小規模とした。
*5: 燃料電池の設置コスト等は、日本電機工業会からのヒアリングによる。燃料電池の発電効率を40％、熱利用効率を40％とし、代替えするボイラーの効率を85％として算出。廃熱利用メリットは6円/kWh。
*6: ソーラーシステムの熱利用コスト等は、ソーラーシステム振興協会からのヒアリングによる。1台当り90万円、6.2ｍ2、代エネ量 0．44klとして算出。運転経費はポンプを運転させるための電気料金及び定期検査費用。
*7: 未利用エネルギーの熱供給コストは、1991〜2000年度の間に許可を受けた熱供給事業者の申請時点における標準的な値(計画値ベース)。
 
出　　典 ： 総合資源エネルギー調査会 新エネルギー部会資料（2001年6月）より新エネルギー・産業技術総合開発機構作成
著作権者 ： 新エネルギー・産業技術総合開発機構
 
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