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低炭素社会を実現するナノ炭素材料実用化プロジェクト

事業・プロジェクト概要

事業期間:平成22年度~平成28年度、平成28年度予算:15.0億円

カーボンナノチューブ、グラフェン、フラーレン等のナノ炭素材料の発見や研究の進展に対して、日本はこれまで大きく貢献し、現在も世界をリードしています。ナノ炭素材料は、非常に軽量であることから構造部材への応用が期待されるとともに、電気や熱の伝導率が高く、放熱部材への応用や、導電性材料への応用により、省エネルギー効果を高めることが期待されます。

本事業では、これらナノ炭素材料と既存材料を混合することで、今までにない革新的な材料の開発に取り組むとともに、安全性・分散体評価技術を開発し、産業界における実用化の加速を目指しました。

  • 助成事業(研究開発項目(1)ナノ炭素材料の実用化技術開発)
    ナノ炭素材料の実用化を加速するため、ナノ炭素材料透明導電膜やナノ炭素材料高耐熱複合部材の開発等を実施しました。
  • 委託事業(研究開発項目(2)ナノ炭素材料の応用基盤技術開発)
    ナノ炭素材料の実用化に通じる安全性、分散体評価技術を共通基盤技術として開発しました。また、開発した革新的材料の試料提供、技術移転等を通じて、実用化を目指す企業をサポートしました。
  • 低炭素社会を実現するナノ炭素材料実用化プロジェクト

関連成果(プロジェクト実施者の対外発表記事等)

日付 実施者 タイトル
2016年11月10日 日本ゼオン株式会社
2016年11月7日 技術研究組合単層CNT融合新材料研究開発機構
2016年7月7日 ミズノ株式会社
2016年1月25日 技術研究組合単層CNT融合新材料研究開発機構
2015年11月4日 日本ゼオン株式会社
2015年7月31日 技術研究組合単層CNT融合新材料研究開発機構
2014年5月15日 日本ゼオン株式会社
2012年11月6日 日本ゼオン株式会社
2012年4月18日 技術研究組合単層CNT融合新材料研究開発機構
独立行政法人産業技術総合研究所
日本電気株式会社

基本情報

技術・事業分野 材料・部材 プロジェクトコード P10024
担当部署 材料・ナノテクノロジー部 (TEL:044-520-5220)

詳細資料

短期的アウトカム概要(6年間の追跡調査により把握した状況)

■追跡対象企業のPJ終了後6年目のステージ状況

研究開発項目〔1〕 -[1]~ 〔1〕 ~[3]

研究開発項目〔2〕 -[1]- 1

研究開発項目〔2〕 -[3]- 1 ~ 〔2〕 -[3]- 4

対象企業数:10社

上市:1 製品化:2 研究開発を継続中:6 中止・中断:1

最終更新日:2021年4月9日

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