超臨界地熱発電技術研究開発

2014年度に閣議決定された「エネルギー基本計画」を受け策定された「長期エネルギー需給見通し」では、地熱発電の2030年における導入見込み量として、最大で約155万kW、発電電力量113億kWhの導入拡大が掲げられています。

さらに、2016年度に内閣府により策定された「エネルギー・環境イノベーション戦略」において、温室効果ガス排出量を大幅に削減するポテンシャル・インパクトが大きい有望な革新的技術として位置づけられた次世代地熱発電技術の具体例として、超臨界地熱発電技術が取り上げられ2050年頃の普及を目指すロードマップが策定されています。

本事業では、当該ロードマップの初めのステップにあたる「超臨界地熱発電の実現可能性調査（平成29年度）」を受け、指摘された課題について調査を継続するとともに調査井掘削実現に向けた技術開発を実施します。

• （1）超臨界地熱資源の評価と調査井仕様の詳細設計
• （2）調査井の資材（ケーシング材及びセメント材）等の開発
• （3）超臨界地熱貯留層のモデリング技術手法開発

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  成果適用のイメージ
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  普及までのロードマップ

最終更新日：2021年8月20日