再生可能エネルギー熱利用にかかるコスト低減技術開発

本事業では、再生可能エネルギー熱（再エネ熱）利用の普及拡大に向けて、トータルコスト低減に資する研究開発を推進します。再エネ熱利用システムの導入には、多種多様なプレーヤーがかかわることから、上流から下流までのプレーヤーが一体となったコンソーシアム体制でZEB等への適用も視野においた研究開発を推進するとともに、2023年までにトータルコスト20％以上の低減（投資回収年数14年以下）、更には2030年までにトータルコスト30％以上の低減（同8年以下）とするための道筋及び具体的取組み（普及方策）を行動計画にまとめます。また、地中熱利用システムの導入拡大に資するシステム設計の最適化に必要な見かけ熱伝導率の推定・評価技術、簡易TRT（熱応答試験）技術、設計ツールを共通基盤技術として開発し、規格化を目指します。

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  事業実施体制イメージ（地中熱）

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  2030年までの道のり

（1）地中熱利用システムの低コスト化技術開発

大規模建築物、小規模建築物等、それぞれの建築物に導入することを想定した、我が国の利用に適合した高効率機器の開発、施工期間短縮に資する施工技術の開発、地中熱利用システムの最適化技術の開発、評価・定量化技術の高機能化開発等に取り組み、地中熱利用システムのトータルコスト低減に資する技術を開発する。

（2）太陽熱等利用システムの高度化技術開発

高効率機器の開発や、年間を通じた太陽エネルギーの最大限の活用に資する太陽熱利用機器の開発、評価・定量化技術の高機能化開発、再生可能エネルギー熱を含む多様な熱源を組み合わせたシステムの最適化技術開発等に取り組み、太陽熱等利用システムのトータルコスト低減に資する技術を開発する。

（3）高度化・低コスト化のための共通基盤技術開発

地中熱利用システムの導入拡大に資するシステム設計の最適化に必要な見かけ熱伝導率の推定・評価技術、簡易TRT（熱応答試験）技術、設計ツールを共通基盤技術として開発し規格化を目指す。

大竹　正巳　主査

本事業で開発した各機器、アプリケーション、施工技術、共通基盤技術等の普及により、市場拡大による量産化、企業間競争、更なる技術改善等を促進し、2030年までにトータルコスト30％以上低減（投資回収年数8年以下）を実現し、再生可能エネルギー熱利用の導入拡大を目指す。

本事業では、2030年までに地中熱、太陽熱等の再生可能エネルギー熱システムのトータルコストを30％以上低減すること（投資回収年数8年以下）を最終的なアウトカム目標とし、再生可能エネルギー熱の導入に関わる上流から下流までの事業者等を集めたコンソーシアム体制により事業者間の役割分担を最適化しつつ、適切な進捗管理指標の下に各要素（設計、機器、施工等）の技術開発を進める。さらに、トータルコスト低減を達成するために必要な取組みを要素別に具体的に特定し、行動計画としてまとめる。加えて、地中熱利用システムの導入拡大に資するシステム設計の最適化に必要な見かけ熱伝導率の推定・評価技術、簡易TRT（熱応答試験）技術、設計ツールを共通基盤技術として開発し規格化を目指す。

最終更新日：2023年6月27日