「NEDO水素・アンモニア成果報告会2025」開催報告
2025年8月19日
NEDOは、7月15～17日に、「NEDO水素・アンモニア成果報告会2025」を、対面とオンラインのハイブリッドにて開催しました。
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口頭発表とポスターセッションの様子
本報告会では、口頭発表89件とポスターセッション179件を行い、水素・アンモニア分野におけるNEDOプロジェクトの実施状況、成果等を広く一般に公開しました。3日間での来場者数は合計1400名を超え、プロジェクトの進捗や課題に関して活発な意見交換がなされました。口頭発表の様子はオンラインでも配信し、会場に来られなかった多くの方々に向けても情報を発信することができました。
また、本成果報告会と並行して「NEDO再生可能エネルギー分野成果報告会2025」、「NEDO脱炭素技術分野成果報告会2025」も隣接会場で開催し、分野の垣根を越えたシナジー創出の場となりました。
開催概要
- 日時：2025年7月15日（火）～7月17日（木）
- 会場：パシフィコ横浜アネックスホール（YouTube Liveによる配信を併用）
発表資料
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| A1-1 | 商用運航の実現を可能とする水素燃料電池船とエネルギー供給システムの開発・実証 | 岩谷産業株式会社／関西電力株式会社 | 資料 |
| A1-2 | 燃料電池搭載農業用トラクタの実用化に向けた実証研究 | 株式会社クボタ | 資料 |
| A1-3 | 燃料電池システムを搭載した油圧ショベルの研究開発と実証検証 | コベルコ建機株式会社 | 資料 |
| A1-4 | 多用途展開可能なクラウド対応型燃料電池（FC）発電モジュールの開発 | 株式会社豊田自動織機 | 資料 |
| A1-5 | カーボンと樹脂の複合材料を用いた燃料電池セパレータ高生産性技術開発 | トヨタ車体株式会社 | 資料 |
| A1-6 | 固体酸化物形燃料電池スタックの高度評価・解析技術の研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所／イムラ・ジャパン株式会社／国立大学法人東北大学 大学院環境科学研究科／国立大学法人九州大学／国立大学法人京都大学／国立大学法人東京大学／一般財団法人電力中央研究所 | 資料 |
| A1-7 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発（WP1～WP3） | 国立大学法人東北大学 多元物質科学研究所／ノリタケ株式会社／一般財団法人ファインセラミックスセンター／国立大学法人名古屋工業大学／国立大学法人京都大学／国立大学法人宮崎大学／国立大学法人九州大学／パナソニック ホールディングス株式会社／国立研究開発法人産業技術総合研究所／国立大学法人横浜国立大学／国立大学法人東京科学大学／一般財団法人電力中央研究所 | 資料 |
| A1-8 | 燃料電池、水電解等の技術領域に関する知財戦略調査 | トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 | 資料 |
| A1-9 | 常温水電解の実用化基盤研究プラットフォームの構築 | 国立大学法人横浜国立大学／JFEテクノリサーチ株式会社／技術研究組合FC-Cubic／国立研究開発法人物質・材料研究機構／デノラ・ペルメレック株式会社／学校法人立命館／国立大学法人東京大学／公立大学法人大阪／国立大学法人京都大学／国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| A1-10 | 水電解用酸化マンガン系酸素生成（OER）触媒の運転方法・製造方法の確立と大型化へ向けた研究開発 | 東ソー株式会社／国立研究開発法人理化学研究所／株式会社カーリット | 資料 |
| A1-11 | 高圧方式に適した大型アルカリ水電解装置及びセパレータの開発 | 株式会社日本触媒／株式会社トクヤマ | 資料 |
| A1-12 | マテリアルズインフォマティクスによるPEM型水電解装置の非貴金属化の研究開発 | 国立大学法人北海道大学／国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学／国立大学法人熊本大学／国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| A1-13 | PEM形水電解向け大面積CCM量産製造技術開発 | 株式会社SCREENホールディングス | 資料 |
| A1-14 | アニオン膜型アルカリ水電解セルの要素研究と実用化技術の確立 | 国立大学法人山梨大学／富士電機株式会社／日本化学産業株式会社／タカハタプレシジョン株式会社／パナソニック ホールディングス株式会社 | 資料 |
| A1-15 | アニオン交換膜水電解装置の大面積化に備えたMEA開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所／TOPPANホールディングス株式会社／デノラ・ペルメレック株式会社／株式会社トクヤマ／国立大学法人北海道大学／学校法人早稲田大学 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| B1-1 | 液化水素輸送・荷役システムの国際標準化に向けたデータ取得 | 技術研究組合CO2フリー水素サプライチェーン推進機構 | 資料 |
| B1-2 | 液化水素の高効率・海上大量輸送技術の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B1-3 | 液化水素サプライチェーンの商用化実証 | 日本水素エネルギー株式会社／ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-4 | MCHサプライチェーン実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-5 | 直接MCH電解合成（Direct MCH）技術開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-6 | 大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証 | 旭化成株式会社／日揮ホールディングス株式会社 | 資料 |
| B1-7 | カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発 | 山梨県企業局／東レ株式会社／東京電力ホールディングス株式会社／カナデビア株式会社／シーメンス・エナジー株式会社／三浦工業株式会社／株式会社加地テック | 資料 |
| B1-8 | 再生可能エネルギーシステム環境下での水電解評価技術基盤構築 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| B1-9 | CO2フリー水素発電実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| B1-10 | 大規模調整電源となる水素ガスエンジンの技術開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B1-11 | 大規模水素サプライチェーン構築に係る水素混焼発電の技術検証 | 株式会社JERA | 資料 |
| B1-12 | 既設火力発電所を活用した水素混焼／専焼発電実証 | 関西電力株式会社 | 資料 |
| B1-13 | 低炭素社会実現に向けた水素30vol％超混焼ガスタービン発電設備の研究開発 | 三菱重工業株式会社 | 資料 |
| B1-14 | 水素液化機向け大型高効率機器の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B1-15 | 液化水素関連機器の研究開発を支える材料評価基盤の整備 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| A2-1 | PEFC評価解析プラットフォーム
|
技術研究組合FC-Cubic／大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構／国立大学法人京都大学／国立研究開発法人物質・材料研究機構／山梨県／国立大学法人電気通信大学／一般財団法人ファインセラミックスセンター／国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学／公益財団法人高輝度光科学研究センター／国立大学法人東京科学大学／国立大学法人東京大学／国立大学法人九州大学／国立大学法人東北大学 流体科学研究所／みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| A2-3 | 高分子形と酸化物形の技術融合による電極一体型次世代PEFCの創製 | 国立大学法人九州大学 | 資料 |
| A2-4 | 高効率・高出力・高耐久PEFCを実現する革新的材料の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学／国立大学法人大阪大学 大学院工学研究科／国立大学法人東北大学 流体科学研究所／日本化学産業株式会社／田中貴金属工業株式会社／パナソニックホールディングス株式会社 | 資料 |
| A2-5 | 高温低加湿作動を目指した革新的低白金化技術開発 | 学校法人同志社／国立大学法人千葉大学／国立研究開発法人産業技術総合研究所／国立大学法人東北大学 大学院環境科学研究科／石福金属興業株式会社 | 資料 |
| A2-6 | ラジカル低減機能と燃料欠乏耐性を有するアノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学／国立大学法人東北大学 未来科学技術共同研究センター／国立大学法人信州大学／国立大学法人岩手大学 | 資料 |
| A2-7 | 未踏合金カソード触媒の創製 | 国立大学法人京都大学／国立大学法人岩手大学 | 資料 |
| A2-8 | 高生産性・低環境負荷・低コストを実現する炭化工程を必要としないGDLの技術開発 | 株式会社巴川コーポレーション | 資料 |
| A2-9 | 高伝導無水系電解質膜の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| A2-10 | 燃料電池の耐久性向上に向けたフラーレン誘導体ラジカルクエンチャーの研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| A2-11 | 高耐久性を目指したラジカルクエンチャーの研究開発 | 学校法人上智学院 | 資料 |
| A2-12 | 機能性ナノファイバーフレームワークを基本骨格とする低コスト・高耐久性電解質複合膜の研究開発 | 東京都公立大学法人 | 資料 |
| A2-13 | 移動式FC用水素源アンモニアボランの社会実装に向けた先端技術開発 | 国立大学法人琉球大学／ハイドロラボ株式会社 | 資料 |
| A2-14 | 低コストと高性能を両立した炭素繊維の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構／国立大学法人九州大学 | 資料 |
| A2-15 | 非FW／分割プリフォームおよび新規樹脂（REDOX硬化型樹脂）による高圧水素タンクの革新的ハイレート製造プロセスの開発 | 学校法人金沢工業大学／ミズノ テクニクス株式会社／日本大学生産工学部生産工学研究所／国立大学法人東京農工大学 | 資料 |
| A2-16 | CFRP製水素タンクのマルチスケール設計・評価解析技術の研究開発 | 国立大学法人東京大学／学校法人日本大学 日本大学理工学部理工学研究所／国立大学法人筑波大学 | 資料 |
| A2-17 | 革新的低コスト燃料電池自動車用高圧水素容器の健全性を保証するための非破壊検査，オンラインモニタリング，損傷許容技術の開発 | 国立大学法人東京科学大学／東京都公立大学法人 | 資料 |
| A2-18 | HDV等を考慮した水素貯蔵システムの国際基準調和・国際標準の合理化等に関する調査 | 一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| B2-1 | カーボンニュートラルに向けた水素技術に係るISO／TC197国際標準化及び国際連携の推進のための研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会／一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| B2-2 | 大規模水素サプライチェーンの構築に係る水素品質に関する研究開発 | ENEOS株式会社／一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター／株式会社JERA | 資料 |
| B2-3 | HDV用水素充填プロトコルの研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会／国立大学法人九州大学／一般財団法人日本自動車研究所／トキコシステムソリューションズ株式会社／株式会社本田技術研究所 | 資料 |
| B2-4 | マルチフロー対応水素計量システム技術に関する研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所／一般社団法人水素供給利用技術協会／トキコシステムソリューションズ株式会社／株式会社タツノ | 資料 |
| B2-5 | 大容量高圧ガスブースター式水素圧縮機の技術開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B2-6 | 大流量・高圧・高効率な液化水素昇圧ポンプの開発 | 株式会社酉島製作所 | 資料 |
| B2-7 | プレクール冷凍設備に替わる新プロセス技術の開発（膨張タービン式水素充填システムの開発） | 国立大学法人九州大学／国立研究開発法人産業技術総合研究所／トキコシステムソリューションズ株式会社 | 資料 |
| B2-8 | 水素ステーション低コスト化・高度化基盤技術開発 | 国立大学法人九州大学／株式会社フジキン／株式会社キッツ／一般社団法人日本ゴム工業会／NTN株式会社／株式会社PILLAR／髙石工業株式会社／NOK株式会社／国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構／一般財団法人化学物質評価研究機構／一般社団法人水素供給利用技術協会 | 資料 |
| B2-9 | 水素ステーションの自立化に向けたコスト低減状況に係る調査 | 株式会社日本総合研究所 | 資料 |
| B2-10 | 液化水素貯槽の大型化に関する研究開発 | トーヨーカネツ株式会社 | 資料 |
| B2-11 | 液化水素タンクの高能率製造工法の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| B2-12 | 中空試験片を用いた低温高圧水素環境での材料特性評価に係る研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| B2-13 | 水素社会構築に向けた鋼材研究開発 | 一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター／株式会社デンソー／株式会社TVE／大同特殊鋼株式会社／愛知製鋼株式会社／一般財団法人金属系材料研究開発センター／高圧ガス保安協会／国立大学法人九州大学 | 資料 |
| B2-14 | 大型液化水素貯槽実現に向けた極低温・水素環境下材料信頼性評価法確立および社会受容のための実大試験 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| B2-15 | 大型液化水素貯槽からの大量漏洩・拡散等のシミュレーション手法の開発及び設置基準の整備に向けた調査研究 | 高圧ガス保安協会／国立大学法人横浜国立大学／国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構 | 資料 |
| B2-16 | 高圧水素パイプラインの国内基準化に向けた導管材料の水素適合性と耐震設計に関する研究開発 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会／JFEスチール株式会社／国立大学法人九州大学 | 資料 |
| B2-17 | 大規模アンモニア分解向けオートサーマル式アンモニア分解触媒の技術開発 | 株式会社JERA／千代田化工建設株式会社／株式会社日本触媒 | 資料 |
| B2-18 | 大規模外部加熱式アンモニア分解水素製造技術の研究開発 | 日揮ホールディングス株式会社／大陽日酸株式会社／株式会社クボタ | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| A3-1 | 欧州における水素発電を実現するための水素ガスタービン発電実証研究（ドイツ） | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| A3-2 | 水素フォークリフト（FCFL）普及のためのアマタシティ・チョンブリ工業団地における最適な水素配給方法の実証研究（タイ王国・チョンブリ県） | 豊田通商株式会社 | 資料 |
| A3-3 | ブルーアンモニア製造に係る技術開発 | 株式会社INPEX | 資料 |
| A3-4 | 工業炉における燃料アンモニアの燃焼技術開発 | 大陽日酸株式会社／AGC株式会社／国立研究開発法人産業技術総合研究所／国立大学法人東北大学 | 資料 |
| A3-5 | 碧南火力発電所におけるアンモニア20％／高比率燃焼技術確立のための実機実証研究 | 株式会社IHI／株式会社JERA | 資料 |
| A3-6 | アンモニア専焼ガスタービンの研究開発 | 株式会社IHI | ― |
| A3-7 | 製造分野の熱プロセスの脱炭素化 | 脱炭素産業熱システム技術研究組合（DITS） | 資料 |
| A3-8 | アンモニア・水素を燃料とする鉄鋼加熱炉・プロセス炉の研究開発 | 中外炉工業株式会社 | 資料 |
| A3-9 | 触媒とエンジン改良によるLNG燃料船からのメタンスリップ削減技術の開発 | カナデビア株式会社／ヤンマーパワーテクノロジー株式会社／株式会社商船三井 | 資料 |
| A3-10 | 舶用水素エンジン及びMHFSの開発 | 川崎重工業株式会社／ヤンマーパワーテクノロジー株式会社／株式会社ジャパンエンジンコーポレーション | 資料 |
| A3-11 | アンモニア燃料船開発と社会実装の一体型プロジェクト | 伊藤忠商事株式会社／日本シップヤード株式会社／株式会社三井E＆S／川崎汽船株式会社／NSユナイテッド海運株式会社 | 資料 |
| A3-12 | アンモニア燃料国産エンジン搭載船舶の開発 | 日本郵船株式会社／日本シップヤード株式会社／株式会社ジャパンエンジンコーポレーション／株式会社IHI原動機 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| B3-1 | 北米LA港における港湾水素モデルの事業化に向けた実証事業 | 豊田通商株式会社／PACECO CORP.／Toyota Tsusho America, Inc.／株式会社三井E＆S | 資料 |
| B3-2 | 水素のオンサイト製造と燃焼利用による工場脱炭素化技術の開発と地域展開原単位の提案 | 株式会社デンソー／トヨタ自動車株式会社 | 資料 |
| B3-3 | 水素バーナを採用したアルミ溶解炉の開発とオンサイト水素インフラ技術開発 | 株式会社ジェイテクト | 資料 |
| B3-4 | 九州における余剰再エネ等ゼロエミ電源を用いた水素社会地域モデルの構築に向けた技術開発 | 九州電力株式会社 | 資料 |
| B3-5 | 工場／事業所の未利用低温排熱を活用したSOECによる水素製造技術開発 | 株式会社アイシン | 資料 |
| B3-6 | 実商用系統を用いた調整力電源の水素混焼運用技術開発と沖縄地域水素利活用モデル構築 | 沖縄電力株式会社 | 資料 |
| B3-7 | 三笠市H‐UCGによるブルー水素サプライチェーン構築実証事業 | 大日本ダイヤコンサルタント株式会社／カワテックス株式会社／エア・ウォーター株式会社／国立大学法人室蘭工業大学／北海道三笠市 | 資料 |
| B3-8 | 地域コミュニティのグリーン水素を利活用した水素混合LPガス事業 | 岩谷産業株式会社／相馬ガス株式会社／株式会社グリージョン | 資料 |
| B3-9 | 熱エネルギー消費が主体の工場の脱炭素化に向けた燃焼式工業炉での水素利活用の実証 | 株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| B3-10 | オンサイト型水素供給設備を備えたガラス溶融窯の開発 | 東洋ガラス株式会社 | 資料 |
| B3-11 | 再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社／東北電力株式会社／岩谷産業株式会社 | 資料 |
| B3-12 | 水素を熱源とした脱炭素エネルギーネットワークやまなしモデルの技術開発 | 山梨県企業局／東レ株式会社／ユーシーシー上島珈琲株式会社／株式会社巴商会／東京電力エナジーパートナー株式会社 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| 燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業 | |||
| P1-1 | プロトン交換膜型水電解装置用革新的低貴金属担持アノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学、石福金属興業株式会社、日本化学産業株式会社 | 資料 |
| P1-2 | 革新的水電解用電極技術の研究開発学校法人 | 同志社 | 資料 |
| P1-3 | 出力変動対応、高電流密度域利用、高圧水素製造を可能とする高性能アニオン交換膜型水電解の研究開発 | 国立大学法人東京科学大学 | 資料 |
| P1-4 | アニオン交換膜水電解装置の大面積化に備えたMEA開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、TOPPANホールディングス株式会社、デノラ・ペルメレック株式会社、株式会社トクヤマ、国立大学法人北海道大学、学校法人早稲田大学 | 資料 |
| P1-5 | 常温水電解の実用化基盤研究プラットフォームの構築 | 国立大学法人横浜国立大学、JFEテクノリサーチ株式会社、技術研究組合FC-Cubic、国立研究開発法人物質・材料研究機構、デノラ・ペルメレック株式会社、学校法人立命館、国立大学法人東京大学、公立大学法人大阪、国立大学法人京都大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P1-6 | 水電解用酸化マンガン系酸素生成（OER）触媒の運転方法・製造方法の確立と大型化へ向けた研究開発 | 東ソー株式会社、国立研究開発法人理化学研究所、株式会社カーリット | 資料 |
| P1-7 | マテリアルズインフォマティクスによるPEM型水電解装置の非貴金属化の研究開発 | 国立大学法人北海道大学、国立大学法人北陸先端科学技術大学院大学、国立大学法人熊本大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P1-8 | アニオン膜型アルカリ水電解セルの要素研究と実用化技術の確立 | 国立大学法人山梨大学、富士電機株式会社、日本化学産業株式会社、タカハタプレシジョン株式会社、パナソニック ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-9 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発（WP1 革新的高性能電極・部材の開発） | 国立大学法人東北大学 多元物質科学研究所、ノリタケ株式会社、一般財団法人ファインセラミックスセンター、国立大学法人名古屋工業大学、国立大学法人京都大学 | 資料 |
| P1-10 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発（WP2 高効率・高出力密度セルの開発） | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東北大学 多元物質科学研究所、国立大学法人宮崎大学、国立大学法人九州大学、パナソニック ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-11 | 超高効率プロトン伝導セラミック燃料電池デバイスの研究開発（WP3 セル評価・アプリケーション研究） | 一般財団法人電力中央研究所、国立大学法人横浜国立大学、国立大学法人東京科学大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P1-12 | 固体酸化物形燃料電池スタックの高度評価・解析技術の研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、イムラ・ジャパン株式会社、国立大学法人東北大学 大学院環境科学研究科、国立大学法人九州大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人東京大学、一般財団法人電力中央研究所 | 資料 |
| P1-13 | 高効率・高耐久・可逆作動SOFCの研究開発 | 国立大学法人山梨大学 | 資料 |
| P1-14 | 可逆動作型プロトン伝導セラミック燃料電池の新規な健全性評価・解析技術の開発 | 学校法人日本大学 日本大学理工学部理工学研究所 | 資料 |
| P1-15 | 低温作動水素透過膜支持型燃料電池の研究開発 | 国立大学法人北海道大学 | 資料 |
| P1-16 | 可逆動作可能な固体酸化物燃料電池の可逆性と繰り返し安定性の向上 | 国立大学法人九州大学、国立大学法人北海道大学、特殊技研金属株式会社 | 資料 |
| P1-17 | 固体酸化物形電気化学セル強靭化技術の開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人九州大学、イムラ・ジャパン株式会社、国立大学法人京都大学、国立大学法人島根大学 | 資料 |
| P1-18 | 低コスト高効率化技術を用いた燃料電池システムによる多用途活用技術開発 | 株式会社デンソー | 資料 |
| P1-19 | 多用途展開可能なクラウド対応型燃料電池（FC）発電モジュールの開発 | 株式会社豊田自動織機 | 資料 |
| P1-20 | 燃料電池システムを搭載した油圧ショベルの研究開発と実証検証 | コベルコ建機株式会社 | 資料 |
| P1-21 | 商用運航の実現を可能とする水素燃料電池船とエネルギー供給システムの開発・実証 | 岩谷産業株式会社、関西電力株式会社 | 資料 |
| P1-22 | 燃料電池搭載農業用トラクタの実用化に向けた実証研究 | 株式会社クボタ | 資料 |
| P1-23 | 高性能SOFCスタックおよびエネルギーマネジメント連携によるドローン等実用化技術開発 | 日産自動車株式会社、インテグレーションテクノロジー株式会社、株式会社プロドローン、株式会社アツミテック | 資料 |
| P1-24 | カーボンと樹脂の複合材料を用いた燃料電池セパレータ高生産性技術開発 | トヨタ車体株式会社 | 資料 |
| P1-25 | 高信頼性炭化水素系電解質膜の革新的CCM生産技術開発 | 東レ株式会社 | 資料 |
| P1-26 | 高圧方式に適した大型アルカリ水電解装置及びセパレータの開発 | 株式会社日本触媒、株式会社トクヤマ | 資料 |
| P1-27 | PEM形水電解向け大面積CCM量産製造技術開発 | 株式会社SCREENホールディングス | 資料 |
| P1-28 | 燃料電池、水電解等の技術領域に関する知財戦略調査 | トヨタテクニカルディベロップメント株式会社 | 資料 |
| P1-29 | 燃料電池生産ライン高速化に向けた工法開発プラットフォーム検討に関する調査 | 株式会社豊通テック | 資料 |
| P1-30 | 燃料電池材料探索・プロセス検討に向けた自動自律実験装置の適用範囲と装置仕様に関する調査 | みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| P1-31 | 燃料電池・水素技術開発ロードマップに関する検討（FCV・HDV用燃料電池技術開発ロードマップ） | みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| P1-32 | 燃料電池・水素技術開発ロードマップに関する検討（水電解技術開発ロードマップ） | みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| 競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業 | |||
| P1-33 | 液化水素輸送・荷役システムの国際標準化に向けたデータ取得 | 技術研究組合CO2フリー水素サプライチェーン推進機構 | 資料 |
| P1-34 | 液化水素の高効率・海上大量輸送技術の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P1-35 | 大規模調整電源となる水素ガスエンジンの技術開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P1-36 | 低炭素社会実現に向けた水素30vol％超混焼ガスタービン発電設備の研究開発 | 三菱重工業株式会社 | 資料 |
| P1-37 | 液化水素流体機械・機器の性能評価に関連する標準化・ガイドライン策定の課題整理に係る調査 | 学校法人早稲田大学、国立大学法人東北大学 流体科学研究所 | 資料 |
| P1-38 | 液化水素用設備に対するステンレス鋼鋳鋼品の適用可能性調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター | 資料 |
| P1-39 | FH2Rを核とした水素の情報発信・普及啓発に係る調査 | カルチュア・エクスペリエンス株式会社、住友商事株式会社、CCCMKホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-40 | 港湾部等の大規模水素輸送拠点からのMCH国内輸送サプライチェーン構築に関する基礎調査 | PwCコンサルティング合同会社 | 資料 |
| P1-41 | 水素ステーションにおける保安体制の合理化に向けた基礎検討調査 | 一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター | 資料 |
| P1-42 | 国内水素輸送シミュレーションモデルの構築に向けた基礎調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| P1-43 | 国際水素サプライチェーンの経済性及び炭素集約度の評価方法・モデルの比較分析に関する調査研究 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P1-44 | 大規模水素サプライチェーンの構築に係るMCH海上輸送規制緩和に関する研究開発 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、株式会社商船三井、千代田化工建設株式会社、ENEOS株式会社、一般財団法人日本海事協会 | 資料 |
| P1-45 | 国内の水電解等水素製造における炭素集約度算定方法の検討調査 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、デロイトトーマツコンサルティング合同会社 | 資料 |
| NEDO先導研究プログラム | |||
| P1-46 | ガス循環によるメタンからの水素製造と二酸化炭素資源化 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構、株式会社荏原製作所、高知工科大学、東京科学大学 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／大規模水素サプライチェーンの構築 | |||
| P1-47 | 液化水素サプライチェーンの商用化実証 | 日本水素エネルギー株式会社、ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-48 | MCHサプライチェーン実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-49 | 直接MCH電解合成（Direct MCH）技術開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-50 | CO2フリー水素発電実証 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P1-51 | 大規模水素サプライチェーン構築に係る水素混焼発電の技術検証 | 株式会社JERA | 資料 |
| P1-52 | 既設火力発電所を活用した水素混焼／専焼発電実証 | 関西電力株式会社 | 資料 |
| P1-53 | 水素液化機向け大型高効率機器の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P1-54 | 液化水素関連機器の研究開発を支える材料評価基盤の整備 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／再エネ等由来の電力を活用した水電解による水素製造 | |||
| P1-55 | 大規模アルカリ水電解水素製造システムの開発およびグリーンケミカルプラントの実証 | 旭化成株式会社、日揮ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P1-56 | カーボンニュートラル実現へ向けた大規模P2Gシステムによるエネルギー需要転換・利用技術開発 | 山梨県企業局、東レ株式会社、東京電力ホールディングス株式会社、カナデビア株式会社、シーメンス・エナジー株式会社、三浦工業株式会社、株式会社加地テック | 資料 |
| P1-57 | 再生可能エネルギーシステム環境下での水電解評価技術基盤構築 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| 燃料電池等利用の飛躍的拡大に向けた共通課題解決型産学官連携研究開発事業 | |||
| P2-1 | CFRP製水素タンクのマルチスケール設計・評価解析技術の研究開発 | 国立大学法人東京大学、学校法人日本大学 日本大学理工学部理工学研究所、国立大学法人筑波大学 | 資料 |
| P2-2 | 低コストと高性能を両立した炭素繊維の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-3 | 革新的低コスト燃料電池自動車用高圧水素容器の健全性を保証するための非破壊検査，オンラインモニタリング，損傷許容技術の開発 | 国立大学法人東京科学大学、東京都公立大学法人 | 資料 |
| P2-4 | 非FW／分割プリフォームおよび新規樹脂（REDOX硬化型樹脂）による高圧水素タンクの革新的ハイレート製造プロセスの開発 | 学校法人金沢工業大学、ミズノ テクニクス株式会社、日本大学生産工学部生産工学研究所、国立大学法人東京農工大学 | 資料 |
| P2-5 | 車載機器用高圧水素適合性高分子材料評価法およびデータベースの確立 | 国立大学法人九州大学、公立大学法人滋賀県立大学、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構 | 資料 |
| P2-6 | 移動式FC用水素源アンモニアボランの社会実装に向けた先端技術開発 | 国立大学法人琉球大学、ハイドロラボ株式会社 | 資料 |
| P2-7 | 水素貯蔵効率向上に向けた水素タンクの研究開発 | 豊田合成株式会社、マザーサンアツミテック・オートモーティブシステム株式会社 | 資料 |
| P2-8 | マルチロードパス構造による連装型水素タンクモジュールの研究開発 | 国立大学法人東京農工大学、学校法人日本大学 生産工学部生産工学研究所、東京都公立大学法人、国立大学法人東海国立大学機構、学校法人金沢工業大学、国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P2-9 | 軽量液体水素タンク用高分子系ハイブリッド複合材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-10 | 大型FCV用液体水素貯蔵システム開発に向けた容器内液体水素挙動解明に関する研究開発 | 一般財団法人日本自動車研究所、国立大学法人神戸大学、国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P2-11 | 分割製造TYPE4高圧水素容器の最適設計のためのメゾ・マクロツースケール解析に基づくボス・ドーム部強度高精度予測軸対称有限要素モデルの開発と実証 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P2-12 | HDV等を考慮した水素貯蔵システムの国際基準調和・国際標準の合理化等に関する調査 | 一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| P2-13 | アナターゼ型TiO2薄膜を活用した低接触抵抗・高耐久性セパレータ表面処理技術の開発 | 国立大学法人東京大学、学校法人中部大学 中部大学 | 資料 |
| P2-14 | 高効率・高出力・高耐久PEFCを実現するGDL一体型フラットセパレータの研究開発 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人大阪大学、株式会社エノモト | 資料 |
| P2-15 | 高耐食性・低接触抵抗性を発現するPEFCステンレスセパレータコーティング技術の研究開発 | 国立大学法人名古屋工業大学、国立研究開発法人物質・材料研究機構、学校法人東京理科大学 | 資料 |
| P2-16 | 導電性ナノファイバーネットワークによる自立MPLの研究開発 | 日本バイリーン株式会社 | 資料 |
| P2-17 | 燃料電池セパレーター製造プロセスの研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P2-18 | 燃料電池セパレータ用ラミネート金属・高分子ナノコンポジット（NC）フィルムの研究開発 | 国立大学法人神戸大学、積水化学工業株式会社、学校法人甲南学園 | 資料 |
| P2-19 | 高速連続プラズマ成膜による耐食性に優れた低コストアルミセパレータの開発 | 株式会社プラズマイオンアシスト、国立研究開発法人物質・材料研究機構、株式会社エフ・シー・シー | 資料 |
| P2-20 | 評価解析プラットフォームマネジメント | 技術研究組合FC-Cubic、みずほリサーチ＆テクノロジーズ株式会社 | 資料 |
| P2-21 | 長寿命化・高性能化達成のための設計シミュレーターの開発 | 国立大学法人京都大学、国立大学法人東京科学大学、国立大学法人東京大学、国立大学法人九州大学、国立大学法人東北大学 流体科学研究所 | 資料 |
| P2-22 | マテリアルズ・インフォマティクスによる燃料電池材料の研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-23 | 電気化学的特性測定技術の研究開発 | 技術研究組合FC-Cubic、山梨県 | 資料 |
| P2-24 | プラットフォーム材料の解析及び解析技術の高度化の技術開発 | 技術研究組合FC-Cubic、大学共同利用機関法人高エネルギー加速器研究機構、国立大学法人電気通信大学、一般財団法人ファインセラミックスセンター、国立大学法人東海国立大学機構名古屋大学、国立大学法人京都大学、公益財団法人高輝度光科学研究センター | 資料 |
| P2-25 | 固体高分子形燃料電池用接着シール技術の研究開発 | 国立大学法人東京科学大学、埼玉県産業技術総合センター、国立大学法人名古屋工業大学、国立大学法人大阪大学、兵庫県公立大学法人、国立研究開発法人物質・材料研究機構、国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| P2-26 | 燃料電池のプロセスインフォマティクス共通基盤の構築 | 国立大学法人東京大学、株式会社堀場製作所、国立大学法人九州大学、国立大学法人金沢大学 | 資料 |
| P2-27 | 固体高分子形燃料電池生産時のエージングプロセスの現象解明 | 国立大学法人京都大学、公益財団法人高輝度光科学研究センター、国立大学法人九州大学、技術研究組合FC-Cubic | 資料 |
| P2-28 | 交流磁場誘起レーザー変位計を用いた金属異物非接触マイクロ断層検出システムの開発 | 名城大学 | 資料 |
| P2-29 | 燃料電池および水電解の革新的な生産技術に資する静電スプレー法に関するプロセス要素技術の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学、株式会社メイコー、国立大学法人大阪大学 | 資料 |
| P2-30 | 高生産性・低環境負荷・低コストを実現する炭化工程を必要としないGDLの技術開発 | 株式会社巴川コーポレーション | 資料 |
| P2-31 | 高温低加湿作動を目指した革新的低白金化技術開発 | 学校法人同志社、国立大学法人千葉大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東北大学 大学院環境科学研究科、石福金属興業株式会社 | 資料 |
| P2-32 | 未踏合金カソード触媒の創製 | 国立大学法人京都大学、国立大学法人岩手大学 | 資料 |
| P2-33 | 高効率・高出力・高耐久PEFCを実現する革新的材料の研究開発事業 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人大阪大学 大学院工学研究科、国立大学法人東北大学 流体科学研究所、日本化学産業株式会社、田中貴金属工業株式会社、パナソニック ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P2-34 | ラジカル低減機能と燃料欠乏耐性を有するアノード触媒の研究開発 | 国立大学法人山梨大学、国立大学法人東北大学 未来科学技術共同研究センター、国立大学法人信州大学、国立大学法人岩手大学 | 資料 |
| P2-35 | 高耐久性を目指したラジカルクエンチャーの研究開発 | 学校法人上智学院 | 資料 |
| P2-36 | 燃料電池の耐久性向上に向けたフラーレン誘導体ラジカルクエンチャーの研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| P2-37 | 高分子形と酸化物形の技術融合による電極一体型次世代PEFCの創製 | 国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-38 | カーボンフリー白金合金ナノ粒子連結触媒とポリフェニレン系細孔フィリング電解質膜の開発および高電圧・高出力MEAへの展開 | 国立大学法人東京科学大学 | 資料 |
| P2-39 | 広温湿度作動PEFCを実現する先端的材料コンセプトの創出 | 国立大学法人山梨大学、日本化学産業株式会社 | 資料 |
| P2-40 | 高性能・高耐久・低コストMEAに向けた先端要素技術の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| P2-41 | 十四員環型活性点の高活性化・高密度化による革新的白金・非白金触媒の研究開発 | 国立大学法人東京科学大学、トヨタ紡織株式会社、国立大学法人熊本大学 | 資料 |
| P2-42 | PEFC用イオン液体含侵型Pt／MPC高活性・高耐久カソード触媒合成技術の研究開発 | 独立行政法人国立高等専門学校機構奈良工業高等専門学校、独立行政法人国立高等専門学校機構和歌山工業高等専門学校、独立行政法人国立高等専門学校機構鶴岡工業高等専門学校 | 資料 |
| P2-43 | 機能性ナノファイバーフレームワークを基本骨格とする低コスト・高耐久性電解質複合膜の研究開発 | 東京都公立大学法人 | 資料 |
| P2-44 | 高伝導無水系電解質膜の研究開発 | 国立大学法人東海国立大学機構 | 資料 |
| P2-45 | 「湾曲グラファイト網面」をプラットフォームとする革新的カーボンアロイPEFCカソード触媒の研究開発 | 国立大学法人群馬大学、国立大学法人千葉大学、日清紡ホールディングス株式会社 | 資料 |
| P2-46 | 触媒担体表面の化学修飾技術によるPEFC超高機能界面の創出 | 国立大学法人大分大学 | 資料 |
| P2-47 | ～1-nm白金系触媒の構造・組成制御に基づくPEFCカソード触媒の高活性化 | 国立大学法人東北大学、学校法人東京理科大学 | 資料 |
| P2-48 | スケーリング則を脱するカソード触媒の基盤研究：酸化物をベースとした非白金触媒の理解 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構、国立大学法人横浜国立大学、国立大学法人東京大学 | 資料 |
| P2-49 | 広い温度範囲で作動可能なリン酸固定型極薄ハイブリッド電解質膜の研究開発 | 国立大学法人豊橋技術科学大学、兵庫県公立大学法人 | 資料 |
| P2-50 | 規則的ナノ細孔を活用した中温プロトン伝導膜の研究開発 | 株式会社デンソー、国立大学法人京都大学 | 資料 |
| P2-51 | 酸高密度構造における新規プロトン伝導機構Packed-acid mechanismを利用した、高温・加湿レスでも高いプロトン伝導性を示す電解質膜の研究開発 | 国立大学法人京都大学 | 資料 |
| 競争的な水素サプライチェーン構築に向けた技術開発事業 | |||
| P2-52 | 高圧水素パイプラインの国内基準化に向けた導管材料の水素適合性と耐震設計に関する研究開発 | 一般社団法人水素バリューチェーン推進協議会、JFEスチール株式会社、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-53 | 水素ステーションの自立化に向けたコスト低減状況に係る調査 | 株式会社日本総合研究所 | 資料 |
| P2-54 | 大容量高圧ガスブースター式水素圧縮機の技術開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P2-55 | 大規模アンモニア分解向けオートサーマル式アンモニア分解触媒の技術開発 | 株式会社JERA、千代田化工建設株式会社、株式会社日本触媒 | 資料 |
| P2-56 | 大規模外部加熱式アンモニア分解水素製造技術の研究開発 | 日揮ホールディングス株式会社、大陽日酸株式会社、株式会社クボタ | 資料 |
| P2-57 | 液化水素タンクの高能率製造工法の開発 | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P2-58 | 大規模水素サプライチェーンの構築に係る水素品質に関する研究開発 | ENEOS株式会社、一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター、株式会社JERA | 資料 |
| P2-59 | 中空試験片を用いた低温高圧水素環境での材料特性評価に係る研究開発 | 国立研究開発法人物質・材料研究機構 | 資料 |
| P2-60 | 液化水素貯槽の大型化に関する研究開発 | トーヨーカネツ株式会社 | 資料 |
| P2-61 | 大流量・高圧・高効率な液化水素昇圧ポンプの開発 | 株式会社酉島製作所 | 資料 |
| P2-62 | 水素ステーション低コスト化・高度化基盤技術開発 | 国立大学法人九州大学、株式会社フジキン、株式会社キッツ、一般社団法人日本ゴム工業会、NTN株式会社、株式会社PILLAR、髙石工業株式会社、NOK株式会社、国立研究開発法人量子科学技術研究開発機構、一般財団法人化学物質評価研究機構、一般社団法人水素供給利用技術協会 | 資料 |
| P2-63 | プレクール冷凍設備に替わる新プロセス技術の開発（膨張タービン式水素充填システムの開発） | 国立大学法人九州大学、国立研究開発法人産業技術総合研究所、トキコシステムソリューションズ株式会社 | 資料 |
| P2-64 | マルチフロー対応水素計量システム技術に関する研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所、一般社団法人水素供給利用技術協会、トキコシステムソリューションズ株式会社、株式会社タツノ | 資料 |
| P2-65 | 大型液化水素貯槽からの大量漏洩・拡散等のシミュレーション手法の開発及び設置基準の整備に向けた調査研究 | 特別民間法人高圧ガス保安協会、国立大学法人横浜国立大学、国立研究開発法人宇宙航空研究開発機構 | 資料 |
| P2-66 | 水素社会構築に向けた鋼材研究開発 | 一般財団法人カーボンニュートラル燃料技術センター、株式会社デンソー、株式会社TVE、大同特殊鋼株式会社、愛知製鋼株式会社、一般財団法人金属系材料研究開発センター、高圧ガス保安協会、国立大学法人九州大学 | 資料 |
| P2-67 | カーボンニュートラルに向けた水素技術に係るISO／TC197国際標準化及び国際連携の推進のための研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、一般財団法人日本自動車研究所 | 資料 |
| P2-68 | HDV用水素充填プロトコルの研究開発 | 一般社団法人水素供給利用技術協会、国立大学法人九州大学、一般財団法人日本自動車研究所、トキコシステムソリューションズ株式会社、株式会社本田技術研究所 | 資料 |
| P2-69 | 大型液化水素貯槽実現に向けた極低温・水素環境下材料信頼性評価法確立および社会受容のための実大試験 | 国立大学法人東京大学 | 資料 |
| 発表No. | 題目 | 実施者 | 発表資料 |
|---|---|---|---|
| 脱炭素化・エネルギー転換に資する我が国技術の国際実証事業 | |||
| P3-1 | 欧州における水素発電を実現するための水素ガスタービン発電実証研究（ドイツ） | 川崎重工業株式会社 | 資料 |
| P3-2 | 地熱発電の余剰電力・排熱を活用した低廉かつ事業性のある水素製造・運搬を実現するための水素技術等実証研究（インドネシア） | 東京電力ホールディングス株式会社、株式会社やまなしハイドロジェンカンパニー | 資料 |
| P3-3 | 水素フォークリフト（FCFL）普及のためのアマタシティ・チョンブリ工業団地における最適な水素配給方法の実証研究（タイ王国・チョンブリ県） | 豊田通商株式会社 | 資料 |
| P3-4 | インドの工場における効率的な熱運用を実現するための水素技術等実証事業（インド・ハリヤナ州） | 株式会社やまなしハイドロジェンカンパニー、スズキ株式会社 | 資料 |
| P3-5 | アンモニア分解水素及びアンモニアオフテイカー調査、およびアンモニア分解装置の安定稼働を実現するための実証研究（タイ） | JERA Asia Pte. Ltd.、東洋エンジニアリング株式会社、株式会社JERA | 資料 |
| P3-6 | モビリティへの電力・水素供給を伴ったセクターカップリング式再エネ地産地消型次世代ZEBを実現するための実証研究（米国，加州） | 東京電力ホールディングス株式会社、円相ジャパン株式会社 | 資料 |
| P3-7 | 工業団地低炭素化に向けた燃料電池（FC）バス運用システム実証研究（タイ・ラヨーン県） | 豊田通商株式会社、Toyota Tsusho (Thailand) Co., Ltd.、高砂熱学工業株式会社 | 資料 |
| P3-8 | 病院脱炭素化のためのグリーン水素による病院高度化システム実証研究（スペイン・カタロニア州） | 株式会社エヌ・ティ・ティ・データ経営研究所、株式会社エノア、豊田通商株式会社 | 資料 |
| 燃料アンモニア利用・生産技術開発 | |||
| P3-9 | 工業炉における燃料アンモニアの燃焼技術開発 | 大陽日酸株式会社、AGC株式会社、国立研究開発法人産業技術総合研究所、国立大学法人東北大学 | 資料 |
| P3-10 | ブルーアンモニア製造に係る技術開発 | 株式会社INPEX | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／燃料アンモニアサプライチェーンの構築 | |||
| P3-11 | グリーンアンモニア電解合成／常温、常圧下グリーンアンモニア製造技術の開発 | 出光興産株式会社、国立大学法人東京大学、国立大学法人京都大学、国立大学法人大阪大学、国立大学法人東京科学大学 | 資料 |
| P3-12 | アンモニア製造新触媒の開発・実証／燃料アンモニアサプライチェーン構築に係るアンモニア製造新触媒の開発・技術実証 | 千代田化工建設株式会社、株式会社JERA、東京電力ホールディングス株式会社 | 資料 |
| NEDO先導研究プログラム | |||
| P3-13 | アンモニアから直接水素を製造できる貴金属フリー膜反応器の開発 | 独立行政法人国立高等専門学校機構 鈴鹿工業高等専門学校、太陽鉱工株式会社、国立大学法人山梨大学 | 資料 |
| カーボンリサイクル・次世代火力発電等技術開発 | |||
| P3-14 | 碧南火力発電所4号機アンモニア20％転換実証試験の概要 | 株式会社JERA、株式会社IHI | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／燃料アンモニアサプライチェーンの構築 | |||
| P3-15 | カーボンニュートラル社会に向けたアンモニア専焼バーナによる石炭ボイラの燃料転換技術の開発 | 三菱重工業株式会社 | 資料 |
| P3-16 | アンモニア高比率燃焼バーナの開発状況 | 株式会社IHI | 資料 |
| P3-17 | アンモニア専焼ガスタービンにおける液体アンモニア噴霧の燃焼と着火手法に関する研究開発 | 国立大学法人東北大学 | 資料 |
| P3-18 | アンモニア専焼ガスタービンに向けた要素技術の研究開発 | 国立研究開発法人産業技術総合研究所 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／製造分野における熱プロセスの脱炭素化 | |||
| P3-19 | 鉄鋼加熱炉・プロセス炉 | 中外炉工業株式会社 | 資料 |
| P3-20 | アンモニアを燃料とする鉄鋼鍛造炉の開発 | 三建産業株式会社 | 資料 |
| P3-21 | 水素・アンモニアを燃料とするアルミ溶解炉の開発 | ロザイ工業株式会社 | 資料 |
| グリーンイノベーション基金事業／次世代船舶の開発 | |||
| P3-22 | 舶用水素エンジン及びMHFSの開発 | 川崎重工業株式会社、ヤンマーパワーテクノロジー株式会社、株式会社ジャパンエンジンコーポレーション | 資料 |
| P3-23 | アンモニア燃料国産エンジン搭載船舶の開発 | 日本郵船株式会社、日本シップヤード株式会社、株式会社ジャパンエンジンコーポレーション、株式会社IHI原動機 | 資料 |
| P3-24 | アンモニア燃料船開発と社会実装の一体型プロジェクト | 伊藤忠商事株式会社、日本シップヤード株式会社、株式会社三井E＆S、川崎汽船株式会社、NSユナイテッド海運株式会社 | 資料 |
| P3-25 | アンモニア燃料船搭載のN2Oリアクタ開発 | カナデビア株式会社、日本郵船株式会社 | 資料 |
| P3-26 | アンモニア燃料船サプライチェーン構築における周辺機器開発 | 伊藤忠商事株式会社、富士電機株式会社 | 資料 |
| P3-27 | 触媒とエンジン改良によるLNG燃料船からのメタンスリップ削減技術の開発 | カナデビア株式会社、ヤンマーパワーテクノロジー株式会社、株式会社商船三井 | 資料 |
| NEDO先導研究プログラム | |||
| P3-28 | アンモニア除害、回収、再利用技術の研究開発 | 国立研究開発法人海上・港湾・航空技術研究所、国立大学法人山梨大学、国立大学法人新潟大学、日本郵船株式会社、株式会社IHI、大陽日酸株式会社、一般社団法人クリーン燃料アンモニア協会 | 資料 |
| 水素社会構築技術開発事業 | |||
| P3-29 | ISOタンクコンテナを活用した液化水素ローカルサプライチェーンモデル構築事業 | 北酸株式会社 | 資料 |
| P3-30 | 宿泊施設と製塩工場を核とした離島における地産地消型水素利活用モデルの検討 | 三菱HCキャピタル株式会社、株式会社ネクステムズ、一般財団法人電力中央研究所 | 資料 |
| P3-31 | 姫路地区を起点としたグリーン水素の大規模輸送・利活用に向けた調査 | 関西電力株式会社、パナソニック株式会社、NTTアノードエナジー株式会社、日本貨物鉄道株式会社、西日本旅客鉄道株式会社 | 資料 |
| P3-32 | 伊豆小笠原・沖縄海域の海底熱水を利用した水素製造・舶用燃料等への利活用ポテンシャル調査 | 株式会社商船三井 | 資料 |
| P3-33 | オンサイト型水素供給設備を備えたガラス溶融窯の開発 | 東洋ガラス株式会社 | 資料 |
| P3-34 | 鉄道を中心とした水素エネルギーを活用する持続可能な地域交通モデルの社会実装 | 東日本旅客鉄道株式会社、ENEOS株式会社 | 資料 |
| P3-35 | 三笠市H‐UCGによるブルー水素サプライチェーン構築実証事業 | 大日本ダイヤコンサルタント株式会社、カワテックス株式会社、エア・ウォーター株式会社、国立大学法人室蘭工業大学、北海道三笠市 | 資料 |
| P3-36 | 地域コミュニティのグリーン水素を利活用した水素混合LPガス事業 | 岩谷産業株式会社、相馬ガス株式会社、株式会社グリージョン | 資料 |
| P3-37 | 裾野市CO2フリー水素ステーションを活用したパイプライン水素供給システムの開発 | ENEOS株式会社 | 資料 |
| P3-38 | 東北地方におけるカーボンニュートラルに向けた水素製造・利活用ポテンシャルに関する調査 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社、三菱商事洋上風力株式会社、株式会社シーテック、岩谷産業株式会社、トヨタ自動車東日本株式会社 | 資料 |
| P3-39 | 副生水素と車両からのリユースを想定した定置用燃料電池電源のデータセンター向け実証 | 三菱商事株式会社、株式会社トクヤマ、本田技研工業株式会社 | 資料 |
| P3-40 | 豊富町未利用天然ガスを活用した地域CO2フリー水素サプライチェーンの構築 | エア・ウォーター株式会社、戸田工業株式会社 | 資料 |
| P3-41 | 工場／事業所の未利用低温排熱を活用したSOECによる水素製造技術開発 | 株式会社アイシン | 資料 |
| P3-42 | 実商用系統を用いた調整力電源の水素混焼運用技術開発と沖縄地域水素利活用モデル構築 | 沖縄電力株式会社 | 資料 |
| P3-43 | 熱エネルギー消費が主体の工場の脱炭素化に向けた燃焼式工業炉での水素利活用の実証 | 株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| P3-44 | 水素CGSの地域モデルにおける水素燃料供給システムの効率化・高度化に向けた技術開発 | 川崎重工業株式会社、株式会社神戸製鋼所 | 資料 |
| P3-45 | マルチパーパスFCEVの給電技術を活用した新たな水素利活用モデルの構築 | トヨタ自動車株式会社、福島県双葉郡浪江町、株式会社エナジア、郡山観光交通株式会社 | 資料 |
| P3-46 | 福島県内におけるグリーンガラスの製造を核とした分散水素供給・利用システム技術開発 | 株式会社巴商会、山梨県企業局、ヒメジ理化株式会社 | 資料 |
| P3-47 | 水素バーナを採用したアルミ溶解炉の開発とオンサイト水素インフラ技術開発 | 株式会社ジェイテクト | 資料 |
| P3-48 | 九州における余剰再エネ等ゼロエミ電源を用いた水素社会地域モデルの構築に向けた技術開発 | 九州電力株式会社 | 資料 |
| P3-49 | 水素のオンサイト製造と燃焼利用による工場脱炭素化技術の開発と地域展開原単位の提案 | 株式会社デンソー、トヨタ自動車株式会社 | 資料 |
| P3-50 | 北米LA港における港湾水素モデルの事業化に向けた実証事業 | 豊田通商株式会社、PACECO CORP.、Toyota Tsusho America, Inc.、株式会社三井E＆S | 資料 |
| P3-51 | 水素を熱源とした脱炭素エネルギーネットワークやまなしモデルの技術開発 | 山梨県企業局、東レ株式会社、ユーシーシー上島珈琲株式会社、株式会社巴商会、東京電力エナジーパートナー株式会社 | 資料 |
| P3-52 | 分散電源等を用いた福島地域における工場への再生可能エネルギー導入率向上技術の開発 | 株式会社デンソー | 資料 |
| P3-53 | 再エネ利用水素システムの事業モデル構築と大規模実証に係る技術開発 | 東芝エネルギーシステムズ株式会社、東北電力株式会社、岩谷産業株式会社 | 資料 |
問い合わせ先
本件に関するお問い合わせは、下記までお願いいたします。
- E-mail：support#hydrogen2025.nedo.go.jp（#を＠にしてお問い合わせください。）
- 担当者：水素・アンモニア部 島村、幾竹、遠藤、山田、新納